現在、男性の初婚年齢は31.1歳、女性は29.7歳となっています。また生涯未婚率は男性28.3%、女性17.8%です。少子高齢化が進み労働人口が減る中、子供を授かりたいカップルには是非妊娠出産して欲しいものです。今や赤ちゃんの8.6人に一人は不妊治療を受けて生まれています。また、カップルの4.4 組に1組は不妊の検査や治療を受けているという報告があります。
最近続けて相談されるのが、不妊治療と仕事の両立です。一般的な不妊治療ですと、タイミングを合わせるとか、夫の精子を濃縮して子宮に戻す人工授精などの治療で、それほど受診の回数は多くありません。生殖補助医療である体外受精や顕微受精では、注射をして卵子をたくさん育て、丁度いいタイミングで超音波下で腟から卵巣に針をさして卵子を採取します。取り出した卵子に精子をかけ合わせ、受精卵を培養し、さらに適切なタイミングで子宮に戻す必要があります。この生殖補助医療では、不妊治療施設に何度も受診しなければならず、またそのタイミングが予想できないことが、仕事との両立に苦しむ理由です。以前は自費だった治療費も今は保険適応になっていますが、それでもかなり費用がかかります。ましてや一度で妊娠するわけではありません。自治体によってはさらに負担軽減の上乗せ助成をおこなっているところもあります。
特に不妊治療をおこなっていることを職場に知らせていない場合は、休みを取るのがとても難しく、休むことに引け目に感じることもあるでしょう。卵子の発育次第なので、受診の予定が決まらないので、急に休まれると職場で困るのも事実です。厚労省からは職場の配慮を求める勧告が出ています。それぞれのケースで解決方法が異なると思いますが、妊娠できる年齢は女性の限られた期間だけですので、今どちらを優先とするか、少し治療を遅らせても良いかなど、ライフスタイルに合わせて夫婦で相談し、検討していくことをお勧めします。妊活以外でも誰でも病気にかかりますし、職場を休まなくてはならないことがあります。可能な限り、職場で暖かい目で見守り、自分も病気をして同じ立場になることがあるということを念頭に置いて、理解し合えればいいですね。お互いの努力が必要だと思います。 （写真はフェイジョアの花 at 伊豆大島）
